大学教員の収入や待遇、実際どれほど差があるのか気になりませんか？
日本とアメリカの水準、学部による違い、生活地域や福利厚生まで、判断材料になる数字だけを整理します。
一つ目のポイントは日米の基本水準の違いです。 日本の平均年収はおよそ550万円とされます。アメリカは役職ごとに幅があり、助教級で6万～9万ドル（為替140円換算で約880万～1300万円）、准教授級で7万～11万ドル（約1000万～1600万円）、教授級で12万～15万ドル（約1300万～2200万円）という目安が語られます。
二つ目のポイントは上位層の振れ幅です。 米国の一部名門校には年俸1億円超の事例があり、最高水準では4.8億～5.8億円といった数字も紹介されています。もちろん例外的ですが、レンジの広さは押さえるべき点です。
三つ目のポイントは学部・分野による差です。 法律、医学、土木・機械などの工学、会計、ビジネス、経済、コンピューターサイエンスは相対的に高水準とされます。英語や歴史、教育、看護・リハビリテーションは平均的に低めという並びが示されています。重要なのは、同じ役職でも分野で初任・昇給レンジが変わることです。
四つ目のポイントは地域と生活費の影響です。 アメリカでは所在地で実質手取り感が大きく変わります。たとえばカリフォルニアやニューヨークでは1LDKが月30～40万円台となる例があり、年収1000万円前後でも生活は逼迫しがちです。同額提示でも物価が高い地域では実質の目減りが起きるため、交渉時は生活費を前提条件に含めることが肝要です。
五つ目のポイントは給与以外の待遇です。 年次昇給は場所により毎年1～2％、凍結される年や5％上がる年の例もあります。研究費は自動配分がない大学もあり、学会旅費は申請・採択で年1件程度という運用が語られます。一方で、授業料減免などの福利は大きな差があります。職員本人が6～9単位まで無料で履修できる制度、配偶者の履修可否、子どもの授業料が75％オフや全額免除になる制度など、大学により条件が異なります。保険料は家族人数に応じて定額・段階制の両タイプが存在します。退職積立では、自己5％拠出に大学5～10％上乗せ、あるいは自己8％に対し州側15％拠出といった例があり、10年在籍などの付与条件が設けられる場合があります。
重要なのは、役職・分野・地域・福利をセットで比較し、総報酬の実質価値で見ることです。
年収は日米差よりも、分野・地域・福利で実質が大きく変わります。提示額だけでなく研究費・学会支援・授業料減免・保険・退職積立を含めた総報酬で判断することが要です。
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