学費が高いはずのアメリカ大学院でも、実は「学費免除＋給与」で通える。そんな仕組み、具体的にどう成り立っているの？
アメリカの大学院には、学生自身が働きながら学費を免除され、給与まで得られる仕組みがあります。
代表的なのが研究補助（RA）と授業補助（TA）です。例えば、研究アシスタントとして活動した年度には学費約600万円が全額免除され、さらに給与が支給される場合があります。また、教員の研究費が尽きた後は、授業を担当するティーチングアシスタントとして給与を得ながら学び続けたケースもあります。
具体的な金額に触れると、学費負担約800万円が免除され、年間300万円前後の給与を得た実例があります。部活動のアシスタントコーチでは年間約500万円分の費用が大学側に負担され、給与も発生しました。さらに日本語教育の仕事では、約400万円の費用負担が免除され、200万円の給与が支払われています。日本の大学院では考えにくい待遇ですが、アメリカでは一般的な仕組みとして存在しています。
学び方にも特徴があります。授業は1コマ2時間半で3単位付与が基本。宿題やディスカッションが多く、スライド発表や実践的な課題が課される点が大きな違いです。大学院生専用のオフィスや実験室が割り当てられる場合もあり、研究環境は充実しています。
学生の年齢層は幅広く、20代前半から40代までが同じ教室で学んでいます。こうした多様性は議論を深める要因にもなります。語学面では、留学前に語学学校へ5か月通い、基礎を固めてから専門的な授業に進む流れが一般的。論文や発表では英文校閲サービスを活用するなど、サポートを得ながら質を高める方法も取り入れられています。
生活面では、部活動の遠征や地域紙での紹介など、学外活動が経験値を広げてくれます。ヨーロッパでの短期滞在では、隣国間を鉄道で簡単に移動できることや、チェコでの飲酒年齢（現在18歳、以前は16歳）など、文化の違いが実感できたといいます。こうした経験は、学費や給与の仕組みだけでなく、大学院生活全体の理解を深めるきっかけになります。
学費免除と給与の制度、実務を組み込んだ学び、多様な学生層。数字に裏付けられた事例を知ることで、アメリカ大学院進学が現実的な選択肢に見えてきます。
さらに詳しく回答した動画も以下に残しておきますので、参考にされて下さいね！
【留学攻略ガイド】
もっと詳しい留学準備や学費免除の方法はLINE限定でプレゼントをしています。
👉登録はこちらから👉 [LINEリンク]
【関連動画紹介】
